日本語で読める韓国新聞サイト 朝鮮日報・中央日報・東亜日報・東洋経済日報

手軽に日本語で読める韓国新聞サイト 朝鮮日報・中央日報・東亜日報・東洋経済日報のご紹介です。各新聞社の違いや特徴もご確認できればと思います。

 

朝鮮日報

朝鮮日報
韓国最大の発行部数を誇る朝鮮日報の日本語ニュースサイト。朝鮮日報の主要記事をはじめ、社会、国際、北朝鮮、政治、経済、スポーツ、芸能など、韓国の幅広いニュースを速報で届けています。

朝鮮日報(日本語読み;ちょうせんにっぽう、韓国語読み;チョソンイルボ)は、大韓民国の日刊新聞。東亜日報と並んで韓国で最も歴史が長い新聞社であり、尚且つ発行部数は韓国最大である。
発行部数も約230万部と韓国最大であり、調査を始めた1989年以降2009年現在まで韓国で一番の購読率である。
編集性向は保守的・右翼であり、韓国の新聞の中でも強硬右翼新聞に属する。金泳三政権までは政府に好意的な記事が多かったが、金大中政権成立後は政府に批判的な言論が増えた。そのため、右派保守層、既得権、財閥、民族主義派からは支持を得ているが、左派、労働組合からは批判を受けている。
日本に対しては、韓国マスコミ特有の反日姿勢を取っているが、本紙の日本特派員から、韓国の知日派ジャーナリストが多数輩出していることから、日本との結びつきは韓国のマスコミの中でも深いと考えられており、韓国では親日派と見られる場合もある。左派系であるハンギョレからは、東亜日報、中央日報と共に「親日新聞」と批判されているが、朝鮮日報自身は「親日派」か「愛国者」かという対立軸を好むため、無関係な記事にも頻繁にこの種の言葉が登場する。
なお、漢字復活を主張している新聞でもある。以前は社説でのみ韓国の慣習に反して漢字を直接使いハングルでルビを振っていたが、これは2008年1月に他の記事と同様にハングルの後ろに括弧の中に漢字を入れる表記法に変更された。また、「月刊朝鮮」は1998年に漢字復活キャンペーンを展開し、「少年朝鮮」でも漢字教室を掲載している。
2001年1月に韓国の新聞では初めて日本語サイトを開設し、2004年6月時点での月間訪問者数は約90万人に達した。
2008年11月24日より日本語版のみweb版の公開期限が無期限から1週間となり、過去の記事の閲覧には有料会員登録が必要となった。朝鮮語、英語、中国語版は現在も無料で閲覧できる。
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中央日報
中央日報
韓国最大の新聞社である中央日報の日本語版です。経済,日本,国際,北朝鮮,政治,スポーツ,エンタメ,旅行,レシピ,グルメ,などジャンル別に読めます。動画及び写真ニュースも豊富で韓国の色んなニュースをサービスしています。

中央日報(日本語読み;ちゅうおうにっぽう、韓国語読み;チュンアンイルボ、英: JoongAng Ilbo)は、韓国の朝鮮語の日刊新聞(朝刊)である。1965年創刊。本社をソウル特別市中区におく。時事通信社、日本経済新聞と友好関係にあり、日本総局を東京都中央区銀座の時事通信ビルに置く。
元々は、李秉喆が創刊した三星(サムスン)財閥系の夕刊紙であり、後に朝刊紙に転換。同財閥系ということで、かつては東洋放送(TBC:AMラジオ639キロヘルツ、テレビ第7チャンネル)も所有していたが、全斗煥政権の言論統廃合により、1980年11月30日に廃局。同局はKBSに統合された。この時の影響が未だにKBS内部ではありTBC出身者とKBS出身者とで親睦会程度のグループがある[要出典]。TBCが使用していた周波数は今はKBSが使用している(テレビ:KBS第2テレビジョン、ラジオ:KBS第2ラジオ放送)。また少年雑誌『少年中央』も廃刊となった。
その後、2010年に李明博政権の規制緩和政策により、新聞社にもテレビ放送事業への参入が認められ、中央日報も、テレビの総合編成放送への参入を大韓民国放送通信委員会に申請した。その結果、同年12月31日に東亜日報、朝鮮日報、毎日経済新聞と共に認められ、約31年ぶりにテレビ放送事業が再開される運びとなった[1][2]。また、中央日報が設立するテレビ新局・JTBCに日本のテレビ朝日も全体の3.08%に当たる130億ウォン(約9億4000万円)分出資し、業務提携する。ちなみに、テレビ朝日の親会社である朝日新聞社は中央日報の競合紙である東亜日報と提携している。また、公式サイトはマイクロソフトが運営するMSNと提携している。
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東亜日報
東亜日報
日刊全国紙発行の新聞社。韓国発の記事、社説、コラム、気象情報。会社案内。

東亜日報(日本語読み;とうあにっぽう、韓国語読み;トンアイルボ)は、大韓民国の日刊新聞(朝刊)である。日本統治時代の1920年4月1日に創刊。本社をソウル特別市鍾路区に置く。発行部数は2,068,647部(韓国ABC協会への申告部数、2003年10月-12月)。朝鮮日報、中央日報とともに韓国の三大紙と称され、中央日報と発行部数第2位の座を競っている。
大韓民国成立後は、政論を売り物にした高級志向の政府批判紙として再発足し、韓国の朝日新聞と評された。朝日新聞とは現在も特約紙の関係にあり、東京支社を東京都中央区築地の朝日新聞東京本社ビル内に置く。
読者層には知識人が多く、他紙と比較して漢字の使用頻度が高いと言われていた。それでも時代の流れには抗えず、1998年1月1日にはレイアウトを横組みに改め、見出しの一部を除いて漢字の使用を中止。 民主化の進展と共に、政論よりも生活情報を重視する紙面作りに方針転換した。
創刊に関わった関係者に湖南地方(全羅南道と全羅北道)出身者が主であったことから、伝統的には金大中・元大統領に好意的とされていたが、金大中政権下ではむしろ対立。2000年代になってからは、金大中、盧武鉉と続いた改革・進歩志向政権には批判的となっている。そのため、同じような立場の朝鮮日報、中央日報とともに「朝・中・東」と並列されて、保守派新聞の代表格とされている。ただし、保守系三紙にも温度差は存在し、朝鮮日報が右派一辺倒であるのに対して、中央日報は実利主義がベースにあるため、改革派政権が続く中では保守色は薄まっているし、東亜日報は伝統的に記者や労働組合の発言力も強いこともあって、個々の論調ではそれほど保守的ではないものも見られる。
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東洋経済日報
東洋経済日報
1946年の創刊以来、韓国と日本の経済・文化・スポーツの交流拡大と在日社会の発展を目指しています。

東洋経済日報(日本語読み;とうようけいざいにっぽう)は、在日韓国人によって創刊され、韓国経済や日韓問題、在日韓国人の生活などについて報じている日本の新聞社である。本社を東京、支社をソウル、大阪、名古屋に置いている。
日本で発行される新聞としては唯一の韓国経済専門紙として、韓国や北朝鮮の経済・社会・文化・スポーツなどのニュースのほか、在日韓国人社会の動向などを日本語で報道している。
韓国経済の現状や動きについて解説や論評を加え、専門家が背景分析。韓国主要企業特集や日韓間の経済交流、話題のニュースなどをテーマとした臨時増刊号も随時発刊している。他に、韓国のエンタメや文化、観光情報を載せたタブロイド版情報紙『タリ』、韓国語による産業特集や訪日韓国人観光客向けの日本観光特集を随時発刊している。毎週金曜日に発刊。ブランケット判。
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